人財に係るニュースの中でここ最近『ジョブ型雇用』という言葉を目にする機会が増えました。
大企業の中では6月より富士通が管理職向けに『ジョブ型雇用』を導入した事例なども紹介されています。
先日、とある企業様へ採用コンサルティングの件で訪問した際、お話を伺う中で、そちらの企業様の採用の課題が『生産性向上』と『若年層の採用と離職率の低下』であるとわかってきたため、経営者と人事責任者の方に、『ジョブ型雇用』を導入してみてはいかがでしょう?
と提案してみたところ、『ジョブ型雇用』という言葉を初めて聞いたということでした。
ご説明したところぜひ導入に向けて取り組んで行きたいということで継続してご支援していくことになりました。
この時に、『ジョブ型雇用』という言葉があまり広く使われていないことに気づき、今回のテーマにさせて頂きました。
外国人財を採用する際に、企業様側も雇用される外国人財も知っておくべき雇用の形として、『ジョブ型雇用』と『メンバーシップ型雇用』があります。
この二つの違いを理解することは、言葉の壁と同じぐらい重要といっても過言ではないと思っています。
日本と海外の『言葉』『文化』『習慣』の違いを企業様、外国人財双方が理解することで、問題を未然に防ぐことができます。
また、『ジョブ型雇用』は今の若い世代の考え方にもあっていることから今後の雇用を考えるうえで、知っておくべき雇用の形です。
ジョブ型雇用とは
ジョブ(職務)を特定し、それを遂行できる人材を募集する方法のことを『ジョブ型雇用』といいます。
一般的に中途入社はジョブ型雇用が主流ですね。
欧米諸国では、中途採用だけでなく、新卒採用でもジョブ型雇用が主流です。
営業職募集!やドライバー募集!など、職種を特定して募集する方法です。
ジョブ型雇用の特徴
ジョブ型雇用は職務を特定して募集をするわけですから、重視されるものは「スキル」です。
年齢や学歴、社歴、意欲というより、その職務に対してのスキルが必要です。
雇用した人に仕事を覚えさせていく、というものではなく、その仕事に人を合わせていくという「仕事基準」の採用といえます。
メンバーシップ型雇用とは
日本の新卒雇用でよく見られる『新卒一括採用型』のことを『メンバーシップ型雇用』といいます。
まずは総合職として入社し、研修などを経てその人に合う職務に配属させる、というシステムです。
スキルがない状態ですので、入社段階ではどんな仕事をするかは決まっていません。
異動や転勤などを繰り返すことで、長期的に会社を支える人材を育成していくようなスタイルです。
メンバーシップ型雇用の特徴
メンバーシップ型雇用は、終身雇用を前提としたものです。
会社に人を合わせていく「会社基準」の採用といえます。
『ジョブ型雇用』、『メンバーシップ型雇用』に、少しでも興味や質問がございましたら、是非株式会社大成ERCへお問い合わせください!
些細な内容でも構いませんので、ご連絡お待ちしております♪